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　平井氏は2015年9月の関東・東北豪雨の経験談を交えて、「リスクコミュニケーションは、どんな枠組みで情報提供されるかにより判断が変化する。メッセージの出し方で選択の仕方が変わる」と指摘した。

　豪雨の予測方法を説明した弟子丸氏は「気象庁では気象予測をしてリアルタイムでリスク情報を出しているが、実際に意識が共有化されていなければ、行動に結びつかない」と指摘。「長期の情報から短期の情報までを出しており、その情報を使って自分のところはどうなるのかを判断していただきたい。実際に警報が出ても紙一重で雨が降らないことも結構多い。そうすると予想が外れたとなる。気象で難しいのは、ある時点から突然悪くなったりすること。どこで行動を起こすのか、その時に考えると迷って遅れてしまう。リスク情報に基づいて、それぞれが事前に考え、判断しておくことが重要だと思う」と強調した。

　情報の伝え方の課題について谷口氏は「災害の規模感を住民に訴えるためには過去の固有名詞を示すことが効果的だと言われている」と指摘。