業界記事

　長岡市で５月30日「今年の雪速報会」が開かれ、雪対策の専門家が２０１７～18年の降雪状況を分析した。近年特有の大雪に見舞われた中下越平野部の除雪対応を振り返り、将来的な備えについて情報を共有した。
　３部構成で報告と討論が展開された会合は、ＮＰＯ法人水環境技術研究会等の機関が主催し、今回で14回目。会場のまちなかキャンパス長岡は１４０人近い参加者で埋まり、満員御礼の札が貼られる盛況ぶりとなった。
　気象庁のレーダーエコーを解析した雪氷防災研究センターの中井専人講師は「降雪時の気温が氷点下の日が多く、複数の寒気吹き出しの雪雲が合流したため」と述べ、１月～２月にかけて北信越地方を襲った４回の大雪の原因を説明。更に２年前の中越地域の大雪を指摘し「全国的な暖冬傾向にもかかわらず、中越地方で交通大渋滞を引き起こす大雪となった。全国的な指標は当てはまらない。今後も局地的な大雪の可能性がある」と注意を喚起した。
　一方、道路管理者の立場から大雪対応の今後の方針を語った羽越河川国道事務所の本保薫副所長は、２月５日～６日の集中降雪による国道７号村上市葡萄峠での通行止めを振り返り「関係機関と連携し、速やかな対応を図りたい」とし、除雪体制やチェーン未装着車両への対応、除雪サイクルを短縮して異常降雪に対応する考えと述べた。　　
【写真＝17～18年の降雪状況を分析した】