業界記事

塗料産業における動向をレポート

2001-07-04

 (財)建設経済研究所(東京都港区)は、塗料産業における動向をレポートした。塗料の需要先としては、需要量・需要金額とも建設関連が最大の需要先となっており、中でも建物用が最大の需要分野となっている。しかし、今後の出荷額及び需要の予測をみると、建設市場の構造変革により、建設投資と塗料出荷額の連関性は徐々に薄れていき、むしろ、維持・補修・改修投資の増加にともない、総じて塗料の需要が増加する可能性があり、建設投資の減少に伴う、塗料の大幅な需要減少は起こらないと予測される。
 1990年までは順調に成長を続けてきた塗料の生産量及び出荷額は、景気の後退に伴うかたちで生産量、出荷額とともに減少を続けた。
 96年と97年は回復基調にあったが、98年は生産量が189万2、000t(対前年比9・1%減)、出荷額は7、380億円(対前年比9・2%減)と大幅なマイナスとなり、続く99年も、生産量が対前年比1・3%減、出荷額が対前年比2・4%減と、2年連続のマイナスの伸び率となった。
 塗料の需要分野は、建物・建築資材・構造物(橋・鉄塔・タンク等)・船舶・車・電気機械・金属製品・木工製品・家庭用と多岐に亘っているが、なかでも建物用と車両用の需要が大きくなっている。
 「98年度・塗料製造業実態調査」によると、建物用と建築資材を合わせた建設分野が最大の需要分野となっており、全需要に対し需要量で33%、需要額でも26%を占めている。
 塗料の出荷額と建設投資の伸び率の推移をみると、建設投資の好不調に大きく影響を受けていることがわかる。
 平成12から13年度の建設投資は連続して減少することが予測されており、今後の塗料出荷額は、長期的な大幅成長は期待できないと予測される。

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